人の採用と育成に関するシリーズの
第17回目です。

今回は、社員向けの研修、
社員研修を実施して成果を得るために
押さえておくべきポイントを
あなたと共有します。

【今回の内容の動画】（動画再生時間：13分40秒）

 

前回から、社員の教育、
育成方法としての
社員研修について、
あなたと内容を共有しています。

今回の内容、
社員研修を実施して成果を得るために
押さえておくべきポイント、

社員研修を開催し、
研修受講を実現するための
ポイントをあなたと共有します。

 

通常は片方だけ

前回に説明したように、
社員を育成するための研修には、
2種類あります。

一つは、
自社の社員が講師になり、
自社の内容について
社員に研修を行う場合。

この亜流として、
講師や研修の実施は外部に依頼しても、
内容は自社に沿ったもの、
というケースが含まれます。

もう一つは、
外部の一般に公開されている
研修を社員が受講する場合です。

しかし、多くの場合、
1種類目の研修は
ほとんど行われることがありません。

情報セキュリティ研修、
社内制度、導入などの時に、

自社の状況に合わせる必要がある、
あるいは、
全社員が受講対象なので、
外部研修受講の費用が
バカにならないために、

1種類目の社内研修が
いた仕方なく
開催されるだけです。

多くの場合は、
社内研修を行う際の
講師となる社員の手当てが
できないためです。

そもそも教える経験のある社員が
いるわけではない。

教えることができる社員がいても、
通常の業務があるので、
研修の準備をすることで、
支障が生じると
考えるためです。

社内研修が開催されることは
まずありません。

そこで2種類目の
一般に企画・公開・実施される
研修の受講が検討されます。

しかし。

そうは言っても
受講費用がお安くないので、

よほど社員が望む、
あるいは、
業務上致し方ない理由、

例えば、
法律の改正で対応が必須となる
ような場合に、
受講が推奨される程度です。

受講すると
社員にとっても
通常の業務が進まなくなるため、

理由をつけて受講を先延ばしにして、
やがてうやむやにして
受講せずに済ませてしまいます。

 

事前に計画で設定

どちらの場合も、
社員を対象にした
研修の受講は実施されず、

結果として社員の育成は
実現することがありません。

どちらの研修を
社員に受講させるにせよ、
受講につながらない原因、理由は、
事前に計画をしていないからです。

予算には研修費用を組み込んでいても、
実際に行われないので、
予算が施行されることもありません。

このようなお話をすると、
「社員育成のための
研修、講座の実施を
年度計画に盛り込み、
実施するようにしている」
とおっしゃる社長、
経営者の方も
少なくないと思います。

年度計画に
社員の育成、研修受講を
組み込んでいたとしても、

研修受講は
現実には行われません。

 

組み込む内容とは

実施されないならば、
研修を実施する、

あるいは、
外部の研修、講座を
受講させると
どんなに計画しても
意味がありません。

今回説明をしている
計画をすると言うのは、

研修を実施する、
外部の研修、講座を受講させる
と計画するだけでは足りない
と言うことを指します。

研修の受講対象者は誰で、
いつまでに
どの内容の研修を
実施する、受講する。

その研修のための準備、

例えば、社内研修、
社内で講座を行うならば、

誰が企画し、誰が講師となり、
どのように準備をして、
どの時期に、どのように実施する

その際に、準備する部署、社員、
講師となる社員の
現行の業務をどのように減らして
研修、講座を実施できるようにする、

と言うことを
詳しく定めるように計画する、
ということを指しています。

「今年度中に、
◯◯の研修、講座を実施する」
と年度計画に記載するのではなく、

「◯◯の研修を、
■■部門の誰々が、
いついつまでに中身を企画し、
実施に向けて準備をする。

受講対象者は△△の社員何人。

いついつに研修、講座を開催し、
受講した結果、受講者が
◯◯について□□のように
できるようになる」
と詳しく、明確に定め記載し、
社内に年度計画として公表する、
ということです。

今お伝えした様な
研修実施のために定める内容が、
年度計画を策定する時点で
明らかになっていれば、
それは素晴らしいことです。

あとは、その内容を
実際に行うだけです。

 

期限を定める

もし明らかになっておらず、
これから検討をするならば、

いつまでに
これらの内容を取りまとめ、

社長をはじめとした
経営陣に報告し、
承認を取り付け、

社内に公表し、
実施に結びつけるのか、
という期限を

年度計画の中に
明確に定めることです。

ここまで詳しく
決めきれていないならば、

このような内容を、
いつまでに誰が検討し、
社内に公表する、

と期限を定め、
年度計画に明記し、
社内に公表します。

期限までの検討の進捗を
期日を定めて報告させ、
実施させます。

計画に記載しても、
実際には行われることは
多くはありません。

もっともらしい理由をつけて、
期限を超えても
実施せずに放置することが
少なくありません。

それは、期限を定めても、
期限が来るまで放置するからです。

実施状況、進捗を
常に追いかけること、

そして検討に支障があれば
それを取り除く対応を
社長、経営陣が
行わないからです。

期限を定め、
進捗を追いかけ、
支障がある事柄を取り除く。

このことによって、
検討を実施させます。

進捗を追いかける点は、
研修の企画だけではなく、

企画後の研修の実施状況についても、
同じ様に進捗を追いかけます。

計画できているから
やっているだろう、
やってくれるだろうと、
放置することは避けなければなりません。

半期末が近いから、
年度末が近いから、
実施状況を報告させる、
などという対応は
避けなければなりません。

ここまで詳しく定め、
実施に向けて
該当部署、社員に、
行動させているケースは
多くはないでしょう。

今年度中に研修をする、
のように曖昧な内容で
実施を期待するから
実際には実施されません。

やる内容を細かく明らかにし、
定めた上で、
期限を定めて実施させる、

その進捗が常に追いかけられるので、
現実に行われるようになります。

 

早い時期を設定

計画の内容と期限だけでなく、
もう一点、
このような内容を計画に組み込む際に
実施に結びつける重要な点があります。

それは。

研修、講座の企画を決定する時期。

実際に研修、講座を実施する時期。
あるいは社員に受講させる時期。

どちらの場合であっても、
年度の早い時期に
実施の期限を設定することです。

研修、講座の実施を
年度計画に記載しても、
実際に実現しない理由。

その一つは、
先ほど説明したように、
実施する内容、中身が、
細かく詳しくなっていないからです。

それは、先ほど説明したように、
詳しく項目を洗い出して、
何を検討し、決定するのか
具体的に明記することで
回避することができます。

もう一つの理由は、
実施時期が
「年度内」に
なっているからです。

年度内にやれば良いので、
社員は目の前の業務を優先し、

研修や講座のような
面倒で手間がかかり、
現行業務に影響あることは、
後回しにします。

年度内にやれ良いだろうからと、
先延ばしにします。

後回し、先延ばし
にすることで、

事業、経営、業務の状況は変わり、
研修や講座の開催は、
どんどん後回しになります。

そして、結果として、
現業を優先せざるおえなかったので、
研修、講座の開催ができなかった
と言うことになります。

年度計画に記載されていても、
実行されることはありません。

これを避けるには、
年度の早い時期に、
研修、講座の企画を終え、
詳しい内容を定め、社内に公表します。

研修、講座自体の実施を、
年度の早い時期に行います。

後回しにするのではなく、
早い時期に実施する様にします。

2種類目の方法である
外部の研修、講座を利用するにせよ、
その際の予算的な修正も、
時期が早ければ対応が可能です。

それだけ、
あなたの会社、事業にとって、
社員の育成が重要でしょうから、

それならば、
後回しにせずに、
時間を割いて早い時期に、
研修、講座を実施し、
社員の育成を図ることです。