「強みは何か？」とか、
「弱みを改善して強みに変えよう」など。

「強み」「弱み」ということを、
私たちは結構、よく使います。

「強み」がわかれば、
その部分をさらに強化して、
競合から差別化が図れます。

「弱み」がわかるとその部分を補い、
損失を回避し、時には強みに転換して、
強化を計ることも可能です。

ただし。

「強み」「弱み」の評価を行う重要なポイント、
「相対評価」の観点を置き去りにして、
「強み」「弱み」を論じているので、
実際に活用ができていないのでした。

参照：「強み」「弱み」を経営戦略で活用するポイント

今回は、この観点を押さえた上で、
それでも「強み「弱み」を扱う時にとても重要となる点、

ほとんどの人が気づいていない、
しかし絶対に外せない観点をご紹介します。

強み、弱みの比較では充分ではない

「強み」「弱み」は相対評価です。

比較する相手があって、
初めて成り立つ評価軸でした。

対象となる相手と比較ができたとして、
「これが強み」「これが弱み」とわかれば、
それでOKということになるでしょうか？

「強み」「弱み」を評価する時には、
対象相手との比較以外に、
大切な観点・基準があります。

強み、弱みととらえるためには、
比較をしただけでは足りません。

「強み」「弱み」になる観点

「これが強み」「これが弱み」になるためには、
単に、対象との相対比較だけではなく、
貢献度、影響度の観点が必要になります。

「強み」は貢献度が高い

比較相手と比べて「強み」になったとしても、
その事象が、

売上の増加に深く関わっている。
事業の実施への影響度が高い。
事業の成長を支える一要素になっている。

このような観点で、
事業への貢献度合いが高い。
影響度が高い。

だからこそ、
「強み」として認識する必要が出てきます。

この点を忘れていると、
比較相手からは「強み」だが、

事業への貢献度合いが
高くない事象を「強み」と捉え、

注力することになりかねません。

貢献度、影響度が高くないのですから、
その事象に熱心に取り組んでも、
「強み」としての期待効果は得られません。

事業への貢献度、影響度

この観点を持っていないと、
「強み」が全く強みになりません。

たんなる思い込み。
骨折り損のくたびれもうけ、
何の役にも立たなくなってしまいます。

「強み」の貢献度は暗黙の了解

「強み」「弱み」を議論しているのだから、
その事象の事業への影響や貢献度は、
わかった上でやっている。

このようにおっしゃる方が、
いらっしゃるかもしれません。

「この事象はこれだけの
事業への貢献度、影響度がある。」

この点を明示して、
「強み」を議論していることは皆無です。
認識を合わせて議論していることは皆無です。

”みんな事業に取り組んでいるんだから、
わかっているよね。
同じ認識でいるはずだよね。”

と勝手に思い込み、
議論しているだけのことです。

議論する人たちの間での暗黙の了解。

これで貢献度や影響度の高低を
設定している気分になっているだけです。

貢献しない「弱み」は除外

「弱み」の場合も、
前項と同じことが当てはまります。

比較相手から比べて「弱み」だとして、

その事象が、
事業への貢献度があるから「弱み」
に当てはまります。

なんでもかんでも、
比較相手と比べたから「弱み」ではありません。

その事象が「弱み」から「強み」に変わった時、

それに合わせて事業が伸びることが考えられる、
という事象に限って「弱み」になります。

対象となった事象をよりよくしても、
売上への影響が少ない。売上が増えない。

対象となる事象を実施しても、
事業の成長に影響がない。
収益の増加に関係しない。

これは「弱み」ではなく、
あなたの事業に影響を及ばしていない事象
ととらえることができます。

「本当は気にしなくて良いこと、
取り組まなくて良いこと」
と考えることができる可能性が高いです。

「弱み」と考える以前に、
「弱み」から除外される事象かも知れません。

まとめ：強み、弱みを活かす観点とは

相対評価行なった結果、
強み、弱みがわかったとして、

そのまま強み、弱みとして活用すると、
混乱を招きかねません。

無駄なことに
労力を割くことになりかねません。

相対評価で強み、弱みだからといって、
自身の事業にとって、
強みとはいえなからです。
弱みにはならないからです。

対象となった事象が、
自身の事業にとって、
貢献度、影響度があるのかどうか、
この観点で見る必要があります。

たとえ比較の結果「強み」になった事象でも、
事業への貢献度、影響度が高くなければ、
その事象以外に、注力すべきことがあります。

比較の結果、「弱み」になった事象でも、
事業への貢献度、影響度が高くなければ、
「弱み」にはなりません。

放っておいても、
事業の成果には影響が出ないからです。

どちらもの場合も、
骨折り損のくたびれ儲け
になってしまいます。

比較対象を明らかにして、
強み、弱みを見つけ出したとしても、

その事象の事業への貢献度、影響度を、
併せて評価するので、

本当の意味での
「強み」「弱み」になります。

「強み」「弱み」を明らかにするには、

相手を明らかにして比較し、
該当する事象が、自身の事業の成果に、
どのくらい貢献するのか、
影響を及ぼすのか、

この観点で評価をする必要があります。