人が自ら行動するには、
3つの要素が揃っていることが必要でした。

【今回の内容の動画】
（動画再生時間：12分42秒）

（BGMには、音楽素材MusMusの楽曲を使用しています）

 

その3つの要素とは、

1. 対象となる事業、仕事をこれからどうやっていくのかを社員が考え出していること
2. 考え出した中身に取り組む事が、社員自身にとって重要だと理解できること
3. 先々取り組めば良いではなく、今すぐに取り組むことが必要だと認識できること

の3点でした。

前回までに1番目の要素を
どの様にして揃えるのか、
整えるのかについて、
あなたと共有しました。

今回は、3つの要素のうちの2番目の要素

｢考え出した中身に取り組む事が、社員自身にっとて重要だと理解できること｣

の実現について、あなたと共有します。

【前回の内容】
自ら考える社員を選ぶ方法：社員に考えさせ行動させる方法(2)：マネジメント基礎講座
内容の動画（下の画像をクリック：13分31秒）

【前々回の内容】
社員に考え行動させる方法(1)：マネジメント基礎講座
内容の動画（下の画像をクリック：11分8秒）

【これまでの関連する内容】
社員が自ら行動する３要素：マネジメント基礎講座
内容の動画（下の画像をクリック：14分40秒)

 

危機感で辞める

社員自身にとって重要だ
と理解、認識させる方法の一つとして、
社員に危機感を持たせる

というやり方が、
一般によく言われます。

危機感を持てば、
自分にとっても重要だとわかるし、
やらなければならない意味も
わかるというわけです。

この観点から、
会社、事業の状況が、

今どのようになっていて、
どの点が危惧することだ、
と伝えます。
オープンにします。

例えば、
事業の売上や経費、利益の推移を
詳細に公開する、
ということを
おこなったりします。

この様なことで、
社員に危機意識、

このままだと事業の先行きがまずい、
会社がやばくなるかもしれない、

という意識がが芽生え、
自分からなんとかしようと
考えるのというわけです。

正直に言いますね。

危機感、危機意識などは
社員は持ちません。

故に、危機感がきっかけとなり、
自分から考える様なことは、
一切起こりません。

極少数ですが、
事業や会社のこれからに、
危機感を抱く社員がいますが、

彼らはそれがキッカケとなり、
何とかしようと
自ら考えることはありません。

どうするかといえば、
他の会社に移ること、
転職を考え、実際に辞めていきます。

 

一握りの社員だけ

社長、経営側が、
危機感、危機意識を
社員に持たせようとすると

社員はなぜ、
あなたが期待し様に

危機意識を持ち、
それに沿った行動を
しないのでしょうか？

事業を維持すること。
事業を成長させること。
会社を維持すること。
会社を成長させること。

どれもこれも、
社長、経営側が何とかするものだ
とほとんどの社員が
考えているからです。

会社、経営側が決めたこと、
会社、経営側が指示することを、
自分はやるだけだ
と考えているからです。

ほとんど社員が、
自分からなんとかしなければ、
などとは考えていないからです。

成果・結果をだしている社員、
できる社員であっても同じです。

会社側が決めて、
維持、成長させる中で、

自分が成果・結果を出し、
自分が評価されれば良い
と考える人が大半だからです。

できる社員であるだけに、
尚更、会社がヤバそうだとわかれば、
そこから逃げ出そうとします。

できる社員で、
会社の状況を変えよう、
もっと良くしようと考える社員は、
本当に極一握りです。

社員について述べましたが、
これは役職者だけでなく、

役員であっても
同様の意識であることが
少なくありません。

危機感、危機意識を持たせることは
百害あって一利なしです。

 

伝える内容

誤解がない様に補足しますが、
会社の状況を明かさない、
と言っているわけではありません。

隠すことは避けるべきです。

情報は公開すべきですが、
先行きが心配だとか、
大変な状況にある、
大変なことになるなどと、

危機感を強調するとか
危機感を煽る様な物言いは
避けるということです。

危機的状況だ、
まずい、大変だ、
ということより、

今の状況を
冷静に説明した上で、

今のこの状況を
良い状態に変える、

経営、事業を
成長させることを実現したい

という経営者の考えを
ハッキリと伝えましょう。

会社をどのように変えたい、
変えることで社員が働くことが
どの様に変わるのか、
そのプラス面を伝えてください。

経営、事業の状態良くなることで、
社員にどの様な恩恵があるのか、

• 仕事がおもしろくなる
• お客様から高く評価される
• 利益が良くなり新しいことに取り組むことができる
• 給与や賞与に見返りがある
• 社員のスキルや能力が高まる

という様な、社員にとって
プラスになることを伝えてください。

社長、経営者として、
その様な将来を強く望むこと、
実現したいという意欲を
伝えてください。

 

社員にプラスになること

今までは、
会社の売上が伸びる、
利益が増える、
会社の規模が大きくなる、

というようなことを
社員に語ってきたと思います。

社員からしてみれば、
全く関心がない訳
ではありませんが、

それは社長が望んでいることで、
自分にはどうでも良いこと、
自分には関係ない
と思っています。

だからこそ、
社員に関係する
社員にとって良いことを
ハッキリと伝えます。

社員にとって良い状態、
好ましい状態に向かうから、

事業の将来像を明らかにし、
実現する活動に取り組む必要が
社員自身にあることを

社員が感じ、
わかるようにします。

少し思い返して見てください。

今までは、会社の売上や利益、
規模が大きくなることは
熱心に語ってきたでしょうが、

社員にプラスになることを
どれ程伝えてきたでしょうか？

実際には、本当に少ない、
あるいは、
今までほとんどなかったと思います。

だからこそ、
社員にプラスになることを
社長、経営者のあなたから、
ハッキリという必要があります。

 

社員からの見え方

社員にプラスになることを
社長のあなたが
熱心に語ったとして、

それを聞いた
多くの社員のやる気が
すぐに出て成果が出る
とは期待しないでください。

社員にプラスになる内容を聞き、
「そうか！私にプラスになる。
それならば参加しよう」

と考える社員は、
多くはありません。

一握りの社員だけです。

ガッカリされましたか？

この理由は、
以前に公開した

「あなたの会社のやる気ある社員の数【マネジメント基礎講座】」
内容に関する動画（11分2秒）

の中でお伝えしました。

あなたの会社は
それとは違う状態であって欲しい
と思いますが、

やる気が引き出される
素養があっても、

多くの社員がやる気のない状態、
やる気のない側に
強く引っ張られているからです。

「本当なの？」

「言っているだけで、
実際始まると
大変になるだけでしょ」
と疑った目で社員は見ているからです。

 

社員の小さな変化

やる気のある社員が多くいる
に越したことはありませんが、

自らこの一連の活動に
参画しようと考える社員、

自ら手を上げようとする社員が
あなたの会社に現れることが重要です。

そのためにも、
一連の活動をおこなう意味と
参加する事で生じる社員のプラス面を
事あるごとに伝える必要があります。

あなたが熱心に伝えた時に、

例えば、社員の姿・姿勢が、
聞いている様では無かった、
下を向いているだけだった、
誰もメモを取らなかった、

という状況であっても、
気にする必要はありません。

最初から熱心に聞かれることは
まずないからです。

しかし、ことある毎に、
何度も繰り返して、
あなたの口から伝えてください。

社長のあなたが繰り返し伝えること、
活動をおこなうための行動を
進めることで、

社員の反応に少しづつ
変化が生じます。

劇的に変えること、
劇的に変わることは
あなたが思い描くようには
起きません。

最初からほとんど反応がなく、
徐々に反応が
得られる様になるだけです。

小さいとはいえ、
この変化が始まること
が重要です。

そしてこの小さな変化は、
3つの要素の2番目、

考え出した中身に
取り組む事が、
社員自身にっとて重要だ
と理解できること

に直接つながることなのです。

 

組み込まれた方法

しかし、多くの社長、経営者の方が、
直ぐに変化することを求めます。

直ぐに変わらないことに苛立ち、
「うまくいかない」とやめます。

重たいものを動かす時、
最初は大きな力が必要ですし、
動かすまでに時間がかかります。

しかし、動き始めれば、
最初ほどの力は必要ありませんし、
動き始めれば
どんどん加速するものです。

これと同じことが、
社員に対しても当てはまります。

最初に必要となる手間、
時間を惜しまないことです。

社員のことを考慮しないテクニック、
分析や作成方法を用いるので、
上手くいきません。

この点を何とかしたいならば、

社員の意識、考え方と、
事業を成長させる中身の検討が
深く関連し、影響する点が
組み込まれている、

事業の将来の検討方法を
最初から活用することです。

社員の意識を高めることと
事業の中身を検討すること。

それぞれが分かれている事柄
ではありません。

事業の中身の検討をするのは、
そこに参加する人の意識、
考えに強く影響するからです。

社員の意識を高めることと
事業の中身を検討することを
セット、組み合わせているから

効果のある内容を導き出し、
その実践により
結果を得ることができるのです。